島根大学自然災害軽減教育研究センターのウェブサイトへようこそ

文字サイズ   
pagetitle

研究部門・構成員

研究部門

地滑りの写真

構成員

1.地震・火山・津波災害研究部門

地表あるいは水中の堆積物をサンプリングし,堆積物中の微化石や堆積構造,化学組成などを分析します。調査・分析により地震・火山・津波災害の痕跡を探し,その発生年代などを明らかにします。また,文献調査により過去の災害記録を精査し,災害発生の特徴を整理して今後の防災に役立てます。


構成員 研究分野
部門長:林 広樹
(総合理工学研究科 地球科学科 准教授)
地震災害に関する研究
石賀裕明
(総合理工学研究科 地球科学科 教授)
世界各地の津波災害の研究
入月俊明
(総合理工学研究科 地球科学科 教授)
海洋性微化石を利用した津波堆積物の研究
酒井哲弥
(総合理工学研究科 地球科学科 教授)
津波堆積物の研究
Andreas AUER
(総合理工学研究科 地球科学科 講師)
火山災害の地質学的研究
田阪美樹
(総合理工学研究科 地球科学科 講師)
地震や火山活動と関係するマントル流動の研究
向吉秀樹
(総合理工学研究科 地球科学科 助教)
断層破砕帯の分布と発達過程に関する研究

2.気象・洪水災害研究部門

過去に山陰地方で発生した豪雨災害を検証し,山陰地方特有の豪雨発生機構を解明します。同時に,豪雨発生時の速やかな避難につなげるため,松江市をはじめとする山陰各都市のハザードマップを整備しています。また,地下水汚染や水環境問題の解決にも取り組んでいます。


構成員 研究分野
部門長:矢島 啓
(エスチュアリー研究センター 教授)
斐伊川における可能最大洪水の推定
石井将幸
(生物資源科学部 地域環境科学科 准教授)
中山間地域における災害の発生形態と減災手法の研究
増本 清
(総合理工学研究科 地球科学科 准教授)
鉱山排水による地下水汚染,水環境問題
下舞豊志
(総合理工学部機械・電気電子工学科 准教授)
気象庁・国交省気象レーダー観測に基づく降水量分布の把握
佐藤裕和
(生物資源科学部 地域環境科学科 助教)
超過洪水を前提とした治水のあり方に関する研究

3.斜面災害・建築耐震研究部門

地震・降雨などによる地すべり・崩壊の発生メカニズムを解明します。こうした地すべり・崩壊の発生は岩石の種類(地質)に大きく依存するため,岩石の物理・力学的性質の測定や風化による化学成分の変化を知ることが重要です。また,硬質な岩石だけでなく,地震により液状化する軟弱地盤も対象として研究しています。山陰地方で過去に発生した地震や今後予想される最大級の地震に対して検討を行い,建築物の耐震性の検証手法の研究を行います。旧耐震設計法で設計された建物や古い木造住宅に関して個別に評価を行うのと同時に,地域を含めた地震防災に関しても研究・提言を行ってゆきます。また,山陰独自の建築手法で建てられた古民家を含む建築物の耐震性の調査も行います。


構成員 研究分野
部門長:澤田樹一郎
(総合理工学部 建築デザイン学科 教授)
島根各地の地震動記録を用いた建築構造物の耐震安全性と耐震補強法の検討
部門長:汪 発武
(総合理工学研究科 地球科学科 教授)
地震,降雨などによる地すべり,海底地すべり,崩壊による土石流,落石,土砂ダム崩壊など斜面災害全般に関する研究
亀井淳志
(総合理工学研究科 地球科学科 教授)
花崗岩形成,風化岩石の化学的解析
中村 豊
(総合理工学部 建築デザイン学科 教授)
建築物の地震被害,免震・制振構造に関する研究
遠藤俊祐
(総合理工学研究科 地球科学科 准教授)
地盤災害の発生に関する地質的要因
志比利秀
(総合理工学研究科 地球科学科 助教)
軟弱地盤の変形,液状化現象,土砂ダム崩壊などの研究
小暮哲也
(総合理工学研究科 地球科学科 助教)
地すべりや崩壊など発生メカニズム,斜面変形のモニタリング技術
上野和広
(生物資源科学部 地域環境科学科 助教)
地震動の履歴を考慮した盛土構造物の安定性に関する研究
戴 自立
(センター 特任助教)
地すべり運動範囲予測

4.災害法研究部門

災害法という新たな法領域を開拓します。災害法は,1)災害に対する施策を検討しその責任を確定する段階,2)災害に対する準備及びクライシスマネジメント段階の取り組み,3)災害の救済、という概ね3段階に分けられますが,それぞれの段階がリンクされた規範を求めます。

構成員 研究分野
部門長:磯村篤範
(法務研究科 法曹養成専攻 教授)
異常気象により発生する洪水を原因とする災害の抑制をするためのハード・ソフトの総合的運用に関する法制度の検討
永松正則
(法文学部法経学科 准教授)
災害に伴う損失補償,土地利用規制に関する研究
嘉村雄司
(法文学部法経学科 准教授)
水害に関する私保険制度の現状と課題

5.災害医学研究部門

大規模自然災害において尊い人命を守るための体制整備は重要である。本来医療提供を行うべき病院自体が被災することにより人的被害はさらに拡大する。このため発災直後の72時間に如何にして病院機能を維持するかということを平時から整えておく必要がある。こうした災害医療における課題を検討し,「防ぎ得る災害死」を減少させるための研究を行っている。さらに我が県は原発立地県であり,万が一の原子力災害に迅速に対応し,人的被害を限りなくなくすための原子力災害医療を提供できる体制を整備したい。

構成員 研究分野
部門長:渡部広明
(医学部 高度外傷センター・災害医療・危機管理センター 教授)
災害医療におけるDMAT活動;災害医療における病院機能;原子力災害医療における体制整備
室野井智博
(医学部 高度外傷センター・災害医療・危機管理センター 助教)
災害時における効果的な医療体制の構築および派遣とその教育の整備

6.防災教育部門

地域住民向けの講演会,現地討論会,学習会を開催し,地域防災力を向上させるために活動しています。また,日本と同様に変動帯あるいは中緯度湿潤地帯に位置する国々では,日本と類似した自然災害が発生しますが,現在,主にアジア・アフリカ諸国から自然災害を学ぶ留学生を受け入れており,人材育成を通して国際貢献も目指しています。

構成員 研究分野
部門長:石賀裕明
(総合理工学部 地球科学科 教授)
自然災害に関する国際教育の体制を整備
松本一郎
(教育学部 初等教育開発講座 教授)
防災意識の啓発,住民自主避難教育
布野慶人
(医学部地域医療支援学講座 助教)
自主防災組織の構築及び強化に関する研究

7.協力研究員

田坂郁夫(島根大学名誉教授、気象学)

  • 島根大学法文学部
  • 島根大学教育学部
  • 島根大学大学院総合理工学研究科
  • 島根大学生物資源科学部・生物資源科学研究科
  • 国立大学法人島根大学
  • 島根大学COCプロジェクト
  • 内閣府
  • 国連自然災害軽減戦略